お葬式する場合ほとんどの人は葬儀社に依頼しますが、自分で葬儀することも不可能ではありません。
ご遺体の搬送や火葬の手配など全て自分で行うことができ、葬儀社に依頼するよりも費用を大幅に抑えることができます。
では、ご自身で行うお葬式とはどのような内容なのか？やり方や掛かる費用について詳しく説明いたします。
目次
自分で行う葬儀とは
葬儀社に任せず全て自分達で葬儀することを「セルフ葬」や「DIY葬」と呼んだりします。
お通夜や告別式があるお葬式を自分達だけで行うこともできますが、葬儀経験がないとそこまでやるのは難しいので、基本的には火葬だけ行う直葬という方法になります。
直葬なら病院から自宅まで故人を搬送したら後は火葬するだけなので、費用も10万以下に抑えることが可能です。
自分で葬儀する際の注意
ここではご自身で直葬する方法を紹介しますが、菩提寺がある場合は故人の供養を断られることがあるので注意して下さい。
本来ならお通夜と告別式の儀式を行って葬儀が行われますが、直葬は宗教的儀式を省いているためお寺によってはお経をしてくれません。
お経ができないとなるとお墓への納骨も拒否されますので、直葬にする場合は事前に相談しておいてください。あとは、親族に直葬を反対される可能性もあるので、こちらも了承を得ておくようにしましょう。
自分で葬儀する場合は少人数の参列が適しています。参列者が多いと段取りも難しいため葬儀社に依頼した方が無難です。5人～10人くらいの参列を目安にし、それ以上多くなるなら葬儀社に依頼することを検討してみてください。
自分で葬儀（直葬）する方法
①故人の搬送
病院や施設で亡くなったら、まずはご遺体を自宅へ移動させなければなりません。ご遺体の搬送には寝台車や霊柩車というイメージがあるかもしれませんが、自家用車を使用しても大丈夫です。
ただし、医師からは死亡診断書を受け取り必ず携帯する必要があります。
死亡診断書があれば警察に止められた場合でも問題ないですが、死亡診断書がないと事件性を疑われ面倒なことになるので注意してください。
搬送する際は故人を寝かせ体を固定する必要があり、ストレッチャーがないと大変かもしれません。その場合、搬送だけしてくれる会社（または葬儀社）があるので、そちらを利用することを検討してみてください。
搬送だけ依頼したい場合は「遺体搬送 サービス」で検索するといくか会社が見つかります。料金は10kmで2万前後が相場です。
②安置する
故人の安置場所については基本的に自宅を使います。故人を布団に安置しご遺体が腐敗しないようドライアイスを用意してください。
ドライアイスは1日に付き10kgほど必要で、ネットで5000円くらいで購入できます。また、部屋はできるだけ涼しく保つようにしてください。
[itemlink post_id=”5007″]自宅での安置が難しいようなら、安置できるホテルや火葬場の安置施設を利用してもかまいません。最近はご遺体の安置ホテルも増えており、1泊2万前後で利用できます。
火葬場の安置施設だと1日数千円～1万ほどですので、利用する火葬場に連絡し詳細を聞いておくといいでしょう。
③火葬場の予約
火葬場の予約は葬儀社に依頼した方がスムーズですが個人でも予約できます。
全国の火葬場リストはこちら↓
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei24/
火葬する場所に決まりはないのでどの火葬場を利用してもいいですが、故人の住民票がある火葬場を利用するのが1番安くすみます。
ほとんどの地域には公営の火葬場があり、住民であれば無料～2万ほどで火葬できます。ただ、東京23区の場合は全国でも特に火葬料金が高く、ほとんどの区で6万ほど必要です。
住んでる地域の火葬料金が高い場合は、事前に火葬料が安い自治体へ住民票を移しておくのも1つの手になります。
火葬の予約をする際は、亡くなってから24時間以降の日程で予約します。法律により亡くなってから24時間以内に火葬はできないので日程には注意してください。
あと予約する際に
- 何時に到着しておけばいいのか？
- 火葬場のどこに車を付ければいいか？
- 支払いはどのようにするのか？
- 骨壺の持ち込みかは可能か？
以上のことも確認しておきましょう。
※骨壺の持ち込みが可能な場合はネットで購入しておきます。（3000円くらい）
[itemlink post_id=”5009″]④役所へ届け出をする
医師からもらった死亡診断書は、役所へ届ける「死亡届」となっています。死亡届に必要事項を記入したら役所に提出し「火葬許可証」を発行してもらいます。
「火葬許可証」は火葬する際に必要となるので絶対に無くさないでください。
死亡届は夜間・休日いつでも受け付けています。火葬日の前日までには火葬許可証をもらっておきましょう。
火葬許可証の発行には1000円ほどかかる自治体もあります。また、印鑑も必要なので用意しておいてください。
※自治体によっては火葬許可証の発行と共に火葬料金を支払うことがあります。
※死亡診断書は今後の手続きでも必要なので10枚ほどコピーを取っておきましょう。
⑤故人を棺に納める納棺
火葬場には故人を棺に納めた状態でないと入れない、または火葬前に棺に入れる必要があります。
棺はネットから2万円前後で購入することができるので用意しておいてください。
[itemlink post_id=”5011″]棺があれば故人の搬送も楽なので、病院から自宅への搬送にも役立ちます。ただし、棺の長さが180cmほどありますので、バンや荷台のある軽トラックなどが必要です。
レンタカーを利用する方法もありますが、契約事項に遺体の搬送が禁止されていないか確認してください。
⑥火葬する
故人を棺に納め火葬場へと出棺します。火葬時間に遅れないよう余裕を持って出発してください。
火葬場についたら職員が出迎えてくれますので、棺を台車に載せます。あとは職員の指示に従って「火葬許可証」を提出し火葬をして終了となります。
火葬には1時間ちょっとかかりますので、その間に控室を利用する場合は別途費用がかかる所もあります。
自分で葬儀する場合の費用
葬儀代の出費項目
| 項目 | 料金 |
| 死亡診断書の発行 | 3,000円～10,000円 |
| ドライアイス（2日分） | 10,000円 |
| 棺 | 20,000円 |
| 骨壺 | 3,000円 |
| 火葬料金 | 0円～60,000円 |
| 役所手続き | 1,000円 |
ご遺体の搬送を自家用車で行い、火葬料金が安い地域なら4万前後で直葬が可能です。ご遺体の搬送を会社に依頼したり火葬料金が高い地域だと10万くらいは必要となります。
ご自身で葬儀を行う場合は、ドライアイス・棺・骨壺を早めに用意しておき、火葬場での流れをよく調べておくようにしましょう。
補助金で費用の負担が減る
亡くなった方が国民健康保険（または後期高齢者医療制度）を支払っていた場合、市区町村から葬祭費が支給されます。
＜支給される金額＞
- 葬祭費：2～7万円
葬祭費は市区町村によって違いますが、火葬料金が高めの地域では多めに出たりします。
申請方法や詳しい内容については、下記の記事を参考にしてください↓
自分でやるより葬儀社に任せた方が安心ではある
自分で葬儀（直葬）をやる方法について説明しましたが、ご遺体の搬送や扱いなど慣れない人には大変だと思います。
特に安置期間が長いとご遺体の腐敗が進んだり体液が漏れるなどの心配もあるため、そういった処理はやはり葬儀社に任せた方が安心です。
葬儀社に依頼すると高くはつきますが、それでも最近は格安葬儀社などを使うことで安く抑えられるので、お別れに専念したい人は任せてしまった方がいいかもしれません。
格安葬儀社に直葬を依頼した場合
一般的な葬儀社に直葬を依頼すると20万～30万くらいかかりますが、格安葬儀社なら10万～15万ほどに抑える事も可能です。
格安葬儀社の中で1番有名なのが「小さなお葬式
」という会社で、事前に資料請求などをしておけば11万9000円～利用できます。
小さなお葬式は年間3万5000件以上の葬儀を受注しており、価格が安いこともあって年々利用される方が増えています。
全国どの地域でも利用できるので、直葬をできるだけ安く行いたい人は検討してみてください。
資料請求しても営業電話は一切ありません
まとめ
直葬を自分で行えば葬儀費用を抑えられますが、慣れない人には大変なので事前にしっかり準備しておく事が大切です。
最近だと格安葬儀社を使えば安く葬儀することもできるので、自分でお葬式するのが難しそうなら任せてしまう事も検討してみてください。
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